日本の「当たり前」は世界の非常識？――スウェーデンに学ぶ働き方と生き方

長時間労働が当たり前になっている日本において、「働くこと」と「生きること」のバランスは長年の課題とされてきました。
一方、スウェーデンをはじめとする北欧諸国では、家族との時間や生活を重視する働き方が社会全体に根づいています。
本インタビューでは、早稲田大の福島淑彦先生に、日本との制度や価値観の違いについて伺いました。

働くために生きるのではなく、生きるために働く――スウェーデンに学ぶワークライフバランス

FXインフォメーション合同会社(以下FXI)：長時間働くことが当たり前になりがちな日本ですが、スウェーデンでは、働くことと生活のバランスをどのように考えられているのでしょうか。

福島氏：スウェーデン、特に北欧諸国に共通して言えるのは、父親が仕事を終えて帰宅し、だいたい18時ごろに家族で食卓を囲むという生活スタイルが、非常に一般的であるという点です。

そのため、残業はほとんどありません。IT関係などで業務が立て込んで残業が発生する場合でも、事前に「この日は何時間残業する」と決まっていますし、週末出勤がある場合も業種によって限定的です。日本のような長時間労働は基本的に存在しません。

また、いわゆるサービス残業や未払い残業はありません。

スウェーデンでは、例えば1日に3時間余分に働くと、残業代は通常の賃金の1.5倍から2倍程度支払われます。日本でも残業代は25％から50％程度上乗せされるのが一般的ですが、スウェーデンは税率が高いため、現金で受け取っても手取りが大きく増えないことがあります。
そのため、多くの人は残業分を代休として取得する選択をします。

FXI：仕事以上に家庭を大切にしているのですね。

福島氏：はい、国民の7〜8割は家族との生活を非常に重視していると感じます。

また、働き方の特徴として、ホワイトカラーは8時から16時または17時まで、ブルーカラーは6時から14時や15時までといった勤務形態が多いです。

そのため、朝のラッシュアワーも2段階あり、6〜7時はブルーカラー、8〜9時はホワイトカラーの通勤ピークになります。

FXI：なるほど。休暇はどのくらいあるのでしょうか？

福島氏：公的な休暇は年間5週間あります。多くの人は夏に4週間、冬に1週間、休暇を利用します。冬に1週間休暇を利用するのは、小学校、中学校、高校まで冬に「スキー休暇」と呼ばれる1週間の休みがあり、その期間は子供たちの学校が完全に休みになるためです。2月のいずれかの１週間は全国的に休みとなり、家族でスキーに行ったり、イタリアやギリシャなどヨーロッパ南部で休暇を過ごす家庭もあります。残業分を、この5週間の休暇とは別に使う人も多いですね。

日本にも2週間程度の有給休暇はありますが、実際にフルで取得できる人は限られており、休暇を利用するのは細切れになりがちです。

働くことは重要ですが、それ以上に生活、特に家族との時間に重きを置いているのがスウェーデンの特徴だと思います。

FXI：ありがとうございます。スウェーデンと日本では、「休み」という点で考え方が大きく違うことがよく分かりました。

続いて、福島先生ご自身がスウェーデンで生活をする中で、働き方に対する価値観が変わった瞬間があれば教えてください。

福島氏：私はスウェーデンに行く前、アメリカの投資銀行で働いていて、365日24時間という感覚で猛烈に働いていました。スウェーデンにもそうした働き方をする人は、投資銀行など一部の特殊な産業には確かに存在しますが、現在はAIなどを活用して人が関わらなくてもよい形にビジネスが変化し、省力化が進んでいるところも多いのではないでしょうか。

スウェーデンはキャッシュレス社会で、銀行で現金を預けられない場合もあります。給与は銀行口座に振り込まれ、決済はカードが基本です。現金が必要な場合はATMで引き出せますが、それを銀行に持って行って預けることはできないケースもあります。

その結果、現金を利用する人が少なくなり、キャッシュ不可の店も増えています。お店で現金での支払いをするためには、お店はお釣りの準備が必要な上に、現金管理の手間がかかります。しかし、電子決済なら記録ですぐ確認できます。

また、キャッシュレスではすべて記録が残るため、不正ができません。日本でキャッシュオンリーの店が存在する理由として、①クレジットカード決済に伴う手数料負担を回避したいという経済的要因、に加え、②取引記録が残らないことにより不正が可能となる点が動機となっている場合があると考えられる。

顧客が支払った代金が過少に計上されていないかを確認する目的で、スウェーデンでは税務当局の職員が客を装って飲食店を利用し、現金取引の管理状況を調査することがある。

FXI：現金を預け入れできないほどキャッシュレス社会が進んでいるとは驚きです。日本でこうした動きが進むと、若者を中心に多くの人が便利に感じそうですが、お店側や高齢者は不便に感じそうですね。

他に日本の制度と違いを感じた部分はありますか？

福島氏：福祉制度も充実しており、失業した場合でも、仕事探しやトレーニングを続けていれば、生活を支えるお金は継続して支給されます。一方、日本では生活保護を受給すると、そこから抜け出しにくいという課題があります。

スウェーデンでは、仕事に戻れるよう職業訓練や雇用創出が行われ、特定の制度や給付に依存した状態が続かない仕組みになっています。

その結果、生産性が高まり、労働時間が短いにもかかわらず賃金が上昇し、生活が豊かになります。収入が増えると消費が増え、産業が活性化し、さらに雇用と賃金が増えるという好循環が生まれています。

スウェーデンはなぜ失業に強いのか？再就職を促す社会保障と労働制度

FXI：先ほどのお話にもあったように、「スウェーデンでは、失業や転職をしても生活が大きく崩れにくい」とよく聞きます。これは社会保障や労働制度がどのように支えているのでしょうか。

福島氏：スウェーデンでは失業保険が基本的に1年間支給されます。失業者が置かれた条件によって支給期間は延長されます。ただし、失業してから3か月ほど経っても仕事が見つからない場合は、職業訓練やカウンセリングなどが行われ、就職に向けて積極的に後押しされます。

職業安定所（Arbetsförmedlingen）との活動計画に従わない、提示された適切な仕事の申込をしない場合には、失業保険給付は停止されることがあります。このように、給付は求職活動と厳密に結び付けられており、早期の再就職を促す制度設計となっている。

一方で、日本では、例えば失業保険が6か月支給される場合、仮に3か月で仕事が見つかったとしても、失業保険をすべて受け取ってから働き始める人が少なくありません。失業保険の受給者について、たとえ就職先がすでに決まっている場合であっても、その状況を行政側がリアルタイムで把握することは難しいのが現状である。

FXI：たしかに、「失業保険を満額もらわないともったいない」というような雰囲気がありますね。

福島氏：スウェーデンでは個人番号（パーソナル・ナンバー）制度が整備されており、就職が決まると、その情報は雇用主から関係機関に報告される。これにより、いつから就労を開始し、どの程度の所得を得る予定かといった情報が行政側で把握されるため、「数か月後から働く予定であるにもかかわらず、その間は失業状態として給付を受け続ける」といった状況は、制度上生じにくいです。このため、日本のように、就職が決まった後も残りの給付期間を失業保険で過ごすといった行動は抑制されやすい制度になっています。

個人番号制度にはプライバシーの観点などから評価が分かれる面もあるが、この仕組みによって、個人の就労状況や所得状況が把握され、経済的な困窮度合いに応じた対応が可能となっています。その結果、必要とする人に公共サービスが届きやすい制度運用が実現されています。

日本では原則として申請主義が採られており、生活保護や各種給付・助成についても、本人が申請しなければ支援に結びつきません。一方、スウェーデンでは個人番号を通じて状況が把握されるため、行政側から「支援が必要と思われる」と判断された場合に、利用可能なサービスが提示されるなど、より能動的な支援が行われています。

FXI：それは大きな違いですね。日本のマイナンバー制度の活用にはまだまだ課題がありそうです。

福島氏：また、スウェーデンでは転職や解雇の際の対応も特徴的です。

企業が解雇を行う場合には、事前に労働組合に対して「いつ、誰を解雇するのか」を通知します。すると、解雇の決定からおおむね1年ほど前の段階から、企業を中心として次の職探しが進められます。すなわち、解雇を行う側の企業が、労働者の再就職先探しに主体的に関与する仕組みとなっています。

やや以前の研究になりますが、日本労働研究雑誌（2019年）に掲載されたスウェーデンの再就職支援に関する論文においても、この仕組みの有効性が詳しく示されています。

スウェーデンでは、解雇が決まった段階から、労働協約に基づく雇用保障協議会が関与し、労働者に対して再就職支援サービスが提供されます。その結果、失業期間が1年未満で再就職する人が大半を占め、8割以上の労働者が失業を経験することなく次の仕事へ移行しています。

このような枠組みは現在も基本的に維持されており、スウェーデンの失業率の低さや、長期失業者割合の低さにつながっていると考えられます。

会社に依存しない働き方へ――労働市場での『自分の価値』を意識する重要性

FXI：AIの普及や働き方の変化によって、日本においても一つの会社で長く働くことが当たり前ではなくなりつつあります。これからの時代、働く人はどのような力や考え方を身につけていくことが重要だとお考えでしょうか。

福島氏：もし一つの会社で、大学や高校を出たあと定年まで働き続けるという前提であれば、会社の外の労働市場における自分の価値をあまり考える必要はありません。

日本の法制度では、一度正社員として雇用されると、不正や犯罪行為がない限り、生産性が低い、頑張っていないといった理由だけで解雇されることはありません。本人が望めば、定年まで働き続けることが可能なのです。

ただし、労働を取り巻く環境は大きく変化しています。長く同じ会社に勤めることが評価される時代ではなくなり、若い世代を中心に転職を前提としてキャリアを考える人が増えています。さらに、今後は企業そのものが存続しなくなる可能性もあり、銀行や大企業であっても例外ではありません。

そのような時代においては、「会社の外の労働市場で、自分がどの程度の価値を持つ労働者なのか」を意識しながら働くことが重要になります。

仮に会社がなくなったとしても、自分には次に進む先があり、労働者として魅力があると考えながら働く場合と、上司に指示された業務をこなし、社内のルールに従うことだけを目的として働く場合とでは、その後のキャリアに大きな差が生じます。

自分が現在所属している会社がなくなったとき、一般の労働市場においてどれだけの価値を持つ人材であるのかを常に考えながら働くことが、これからの時代にはますます重要になるといえるでしょう。

FXI：たしかにそうですね。実際、就活をする学生と関わる機会もあると思いますが、学生に対して伝えていることがあれば教えてください。

福島氏：政治経済学部の学生が卒業するときに私が必ず伝えているのが、「10年後の自分を想像して、今を考えなさい」という言葉です。

20年先の将来を具体的に思い描くことは難しいかもしれませんが、10年後であれば、ある程度現実的に考えることができます。例えば30歳になったとき、自分はどのような労働市場に身を置いていたいのか、起業していたいのか、それとも大手銀行で課長として働いていたいのか、といったことです。その将来像から逆算して、5年後、2年後、来年はどのような状態であるべきかを考えながら働いてほしいと伝えています。

このように考えることで、自然と「会社の外の労働市場における自分の価値」を意識するようになります。 もっとも、1年、2年と時間が経てば、10年後の理想像も変わりますし、会社や自分自身を取り巻く状況も変化します。そのため、定期的に見直し、微調整を行うことが必要です。

こうした思考を続けていくと、一つの会社にしがみつくことが目的になるのではなく、労働市場全体の中で自分の価値をどのように高めていくかという視点が自然と身についてきます。
その結果、英語を勉強しよう、現在の仕事とは直接関係のないスキルを身につけよう、あるいは一度会社を離れて大学に戻ろうといった選択肢も、現実的なものとして見えてくるようになるのです。

FXI：労働者としての価値を考えながら働くことが大事だということですね。

その話に関連して追加でお聞きしたいのですが、日本の学生は失敗しないキャリアや安定を選びがちだと思います。この姿勢は、今後どのようなリスクを生むとお考えでしょうか。

福島氏：若い人たちは、インターネットの普及によって比較的容易に起業できる時代に生きています。実際に、中学生や高校生で起業する人もおり、こうした状況は私の学生時代にはほとんど考えられませんでした。

プログラミングやサービス開発についても、優れたアイデアがあれば、それを比較的短期間で商品化できる環境が整っています。その意味で、起業家精神は私の世代よりも高まっているように感じられます。

一方で、できるだけ冒険を避け、安定を重視したいと考える人がいるのも事実です。ただし、会社が永遠に存続するとは限りません。現在は大企業であっても、30年後に同じ形で存在しているかどうかは分かりません。

産業構造は常に変化しており、生産性の低い企業や産業は衰退し、新しい分野が次々と生まれます。例えば、AI産業や半導体産業は、30年前には現在のような形では存在していませんでした。

このような環境の下では、一つの会社に居続けること自体がリスクとなる可能性があります。会社がなくなったときに、自分は労働市場でどのような価値を持っているのかを考えながら働く姿勢が、これからはますます重要になるといえるでしょう。

FXI：実際、突然経営が悪化する会社も多いのでしょうか？

福島氏：はい、この点は大手企業や銀行であっても例外ではありません。

今後は、AIやロボットの導入が進み、人手を必要としない業務が増えることで、人員削減が進む可能性があります。会社にしがみつくという選択もあり得ますが、会社の外でも十分に働き口がある人は、結果として削減の対象になりにくい傾向があります。

日本では解雇が法的に難しいため、人員削減を行う際には早期退職制度が用いられることが一般的です。しかし、その過程で生じやすいのが、能力や市場価値の高い人ほど転職先を見つけて辞めてしまい、本来削減したい人材が残るという、いわゆる「逆選択」の問題です。
このため、現在では、企業がよほど厳しい経営状況に直面しない限り、早期退職制度は慎重に扱われる傾向にあります。

もっとも、早期退職制度があるかどうかにかかわらず、日頃から「いつでも手を挙げて次に進めるだけの価値を自分は持っている」と意識しながら働いていれば、会社の状況がどう変わっても、働き口に困る可能性は低くなると思います。

若いうちの働き方が将来を決める――世界基準で考えるキャリアと生産性

FXI：公共経済や労働経済を研究してきた立場から見て、将来の社会や働き方をより良くしていくために、学生のうちから意識しておくと良い視点や行動があれば教えてください。

福島氏：これはあくまで私自身の経験に基づく話になりますが、20代のうちは、ワークライフバランスという言葉を過度に意識しすぎず、思い切り働いてみてもよいのではないかと思います。仕事がきつくても、給料がそれほど高くなくても、泥にまみれるような感覚で本気で取り組めるのであれば、私はそうした働き方を勧めたいと考えています。

その時期に集中的に働くことで、仕事の基礎体力が身につきます。30代後半になると、どうしても体力的・精神的に無理がきかなくなり、徹夜して何とかするという働き方は難しくなってきます。しかし、若い頃に積み上げた経験や知識のベースがあると、自分の中の基準値が引き上げられ、仕事に対する耐性や粘り強さが身につくと感じています。

FXI：なるほど。最初に無理をしておけば、だんだん楽に仕事ができるようになりそうです。

福島氏：現在、多くの企業では「若い人を大切に育てる」という方針の下、少し年上のメンターを付けて業務をサポートしたり、困っていることがないかを定期的に確認したりしています。業務マニュアルも整備され、研修制度も充実しており、全体として手厚い環境が用意されている印象があります。

私たちの世代には、こうした仕組みはほとんどありませんでした。仕事のやり方が分からなければ自分から聞くしかなく、基本的には先輩の背中を見て覚えるという感覚で働いていました。

ただし、今後は日本国内だけで閉じた競争をしていればよい時代ではなくなります。海外企業や、海外で働く人々との競争が、これまで以上に厳しくなっていくことを意識する必要があるでしょう。

韓国や中国、アメリカ、ヨーロッパの国々でも、人々は非常によく働いています。また、スウェーデンはワークライフバランスが良く、労働時間が短い国として知られていますが、その一方で労働生産性は非常に高い水準にあります。

実際、1990年から2017年の間に、スウェーデンの賃金は6割以上上昇しています。それに対して、日本の賃金は約30年にわたってほぼ横ばいの状態が続いてきました。近年、名目賃金は上昇しているように見えますが、物価上昇を考慮すると、実質的には必ずしも上がっているとは言えない状況です。

FXI：先進国のうち、日本だけが経済成長をしていないともよく聞きますね。

福島氏：はい、それに関連して一人当たりGDPという指標に触れたいと思います。

GDP（国内総生産）は、国が1年間に新しく生み出した付加価値の総和を示す指標です。日本のGDP総額は現在世界第4位に位置しており、経済規模そのものは依然として大きい国だと言えます。

しかし、GDPを人口で割った一人当たりGDPで見ると、状況は大きく異なります。日本の一人当たりGDPは、国際的に見るとおおむね世界40位前後にとどまっています。このように、一人当たりで見ると、かつてのようにトップ10前後に入る水準ではなく、主要先進国の中では上位とは言い難い状況にあります。経済規模の大きさとは裏腹に、国民一人当たりで見た経済的豊かさという点では、必ずしも上位にあるとは言えない状況です。

対照的に、一人当たりGDPの上位には北欧諸国（スウェーデン、デンマーク、フィンランド、ノルウェー）やスイス、ルクセンブルクなどの国々が並んでいます。アメリカも上位に入っていますが、フランスやドイツはその周辺に位置しており、日本だけが40位前後にとどまっている点は特徴的です。

それにもかかわらず、日本では「日本は豊かな国である」という認識を持つ人が依然として多いように思われます。GDP総額の大きさと、一人当たりで見た経済的豊かさとの違いを、改めて意識する必要があるのではないでしょうか。

FXI：経済的に見るとそうではないのですね…。

福島氏：もちろん、日本は社会保険制度が充実しており、病気になれば原則3割負担で医療を受けることができますし、食べ物や住む場所に困る人が大量に生まれるような社会ではありません。その意味では、生活の安定度は高い国だと言えます。

しかし、世界全体と比較して経済的に裕福な国かと問われると、必ずしもそうとは言えない状況にあります。

例えばスウェーデンは人口こそ少ないものの、一人ひとりが生み出す付加価値、すなわち労働生産性は日本よりも5割から6割程度高い水準にあります。労働時間が比較的短いにもかかわらず、アウトプットが多いため、結果として賃金水準も高くなっています。言い換えれば、少ない労働時間で高い成果を上げているということです。

日本も、今後はこのような方向を目指していく必要があるでしょう。

そのためにも、若い世代には、一つの会社の中で出世することだけを目標にするのではなく、日本に限らず海外も含めたオープンな労働市場の中で、自分がどの程度の価値を持ち、どのような価値を生み出せる人間なのかを考えてほしいと思います。

そのように視野を広げて考えることで、仕事への向き合い方や働き方そのものも、自然と変わってくるのではないでしょうか。